VXL1-16P Firmware V2.5.1 (旧バージョン)

本体Firmwareの更新方法はVXL1-16P Firmware Updaterユーザーガイドを、Dante Firmwareの更新方法はAudinate社の Dante ControllerユーザーガイドでDante Updaterをご覧ください。
Danteネットワーク内では、ネットワークスイッチのEEE機能(*)を使用しないでください。
EEE機能に対応したスイッチ間では、消費電力の相互設定が自動で調整されますが、相互設定の調整が正しく機能しないスイッチもあります。これにより、Danteネットワーク内の不適切な場面でスイッチのEEE機能が有効になってしまう可能性があり、クロック同期性能が悪化して音声が途切れる場合があります。
そのため、以下の点にご注意ください。
1. マネージドスイッチを使う場合、Danteを使用するすべてのポートのEEE機能をオフにしてください。EEE機能がオフにできないスイッチは使用しないでください。
2. アンマネージドスイッチを使う場合、EEE機能に対応したスイッチを使用しないでください。これらのスイッチはEEE機能をオフにできません。
* EEE (Energy Efficient Ethernet) 機能とは、ネットワークのトラフィックが少ないときにイーサネット機器の消費電力を減らす技術。グリーンイーサネットやIEEE802.3azとも呼ばれています。

V2.5.1で修正した不具合

VXL1-16PをAES67規格でパッチした状態でVXL1-16Pを再起動すると、パッチが消えてしまうことがある問題を修正しました。Danteデバイス同士では問題ありません。

V2.5.0の新機能

ネットワークホスト名を変更できるようになりました。設定にはリモートコントロールプロトコルを使用します。詳細は、VXL1-16Pリモートコントロールプロトコル仕様書 Version 2.5.0を参照してください（後日、ADECIAのウェブサイトに掲載予定）。

V2.0.0の新機能

AES67に対応しました。

V2.0.0の改善点

リモートコントロールにて、コマンド文字列の最初または最後に不要なスペースが入っていても、コマンドが正しければ受け付けるように修正しました。
リモートコントロールにて、1～127のUNIT IDを使用できるようになりました。詳細は、VXL1-16Pリモートコントロールプロトコル仕様書 V2.0.0を参照してください。

V1.2.0の新機能

リモートコントロールプロトコルのコマンドを使ってIPアドレスを設定できるようになりました。詳細は、VXL1-16Pリモートコントロールプロトコル仕様書 Version 1.2.0を参照してください。
遠隔管理用プロトコルSNMP（Simple Network Management Protocol）に対応しました。ADECIA RM-CRと組み合わせた環境で使用できます。

V1.1.0の新機能

RMシリーズに対応しました。
RM-CRのWeb UIを利用することで、RM-CRからの発見・自動パッチが動作するようになりました。

V1.1.0で修正した不具合

使用するPoE対応スイッチと他のPoE対応機器の組み合わせによっては、VXL1-16P本来の性能以下の音量で動作する不具合を修正しました。

お知らせ

新しいファームウェアを有効にし、音声ルーティング等の設定をリストアするために、アップデートしたDante機器の電源を切り、そのあと再投入します。電源を再投入、もしくは再起動するまでは、ファームウェアのアップデートは適用されません。
Dante対応モデルでは、Dante Device Labelを任意に変更して運用できます。変更するにはDante Controllerを使用してください。
ただし、先頭の5文字はUNIT IDで決まる機器識別用の領域ですので変更しないでください。6文字目以降を任意に変更できます。
また、この製品に限定されないDante機器共通の仕様としてDante Device Labelには下記ルールがあります。
- 任意の文字(英字(大文字または小文字)、数字、-(ハイフン))が使用可能です。
- 31文字まで対応しています。

OS	Windows 11/Windows 10 (32-bit/64-bit)
CPU	1 GHz以上
Memory	2 GB以上
Other	Ethernet (1000BASE-T) が搭載されていること。

ヤマハ株式会社（以下「弊社」）では本ソフトウェアのお客様によるご使用およびお客様へのアフターサービスについて、ソフトウェア使用許諾契約（以下「使用許諾契約」）を設けさせていただいており、お客様が下記条項にご同意いただいた場合にのみご使用いただけます。

お客様が本ソフトウェアをダウンロード、インストール、コピー等された場合、またはインストールされた本ソフトウェアを使用された場合には使用許諾契約に同意されたものとしますので、必ず下記の条項を充分お読みください。ご同意いただけない場合は、ダウンロード、インストール、コピー等を中止するか、インストールしたファイルを削除してください。

1. 著作権および使用許諾

弊社はお客様に対し、使用許諾契約に基づいて配布されるプログラム、データファイル及び今後お客様に一定の条件付きで配布され得るそれらのバージョンアップ（以下「本ソフトウェア」）を、お客様ご自身が所有または管理するコンピュータ、楽器または機器においてのみ使用する権利を許諾します。これらの本ソフトウェアが記録される記録メディアや、本ソフトウェアの使用から得られるデータの所有権はお客様にありますが、本ソフトウェア自体の権利及びその著作権は、弊社およびライセンサーが有します。

2. 使用制限

お客様は、本ソフトウェアの利用にあたり、以下の行為を行なってはなりません。

本ソフトウェアを逆コンパイル、逆アセンブル、リバース・エンジニアリング、またはその他の方法により、人間が感得できる形にすること(ただし、法律により明示的に許可されている場合を除く)。
本ソフトウェアの全体または一部を複製、修正、改変、賃貸、リース、転売、頒布または本ソフトウェアの内容に基づいて二次的著作物をつくること。
本ソフトウェアをネットワークを通して別のコンピュータに伝送すること。
本ソフトウェアを利用して、違法なデータや公序良俗に反するデータを配信すること。
弊社の許可無く本ソフトウェアの利用を前提としたサービスを立ち上げること。
正当な保有者から許可を得ている場合またはその他の法的な権限を有する場合を除いて、著作権その他の財産的権利により保護された物の権利侵害となる様態にて本ソフトウェアを利用すること。
本ソフトウェアにより使用または入手できる著作権曲について、商業的な目的で使用すること、著作者の許可無く複製、転送または配信したり、不特定多数にむけて再生および演奏すること、入手できるデータの暗号を権利者の許可なく解除したり、電子すかしを改編したりすること。

3. 終了

使用許諾契約はお客様が本ソフトウェアをお受け取りになった日に発効します。本契約は、お客様が著作権法または本契約に定める使用条件の条項に一つでも違反されたときは、弊社からの終了通知がなくても自動的に終了するものとします。その場合には、ただちに本ソフトウェアの使用を中止し、その複製および付帯文書をすべて廃棄しなければなりません。

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本ソフトウェアが所定の機能を発揮しない場合等には、お客様は、本ソフトウェアを再ダウンロードまたは再インストールすることができます。弊社はそれ以外の保証はいたしません。
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お客様が入手された本ソフトウェアの消失について、その理由にかかわらず弊社は再度供給する一切の責任を負いません。

5. 責任の制限

弊社の責任は使用許諾契約で定める許諾を供与することのみに限定されるものとします。弊社は、本ソフトウェアの使用、またはそれを使用できなかったことにより生じた直接的、派生的、付随的または間接的損害（データの破損、営業上の利益の損失、業務の中断、営業情報の損失などによる損害を含む）については、通常もしくは特別の損害に拘わらず、たとえそのような損害の発生や第三者からの賠償請求の可能性があることについて予め知らされた場合でも、一切責任を負いません。

6. オープンソースソフトウェア

本ソフトウェアには、オープンソースライセンス(GNU General Public License、Lesser General Public License を含むが、これに限定されない)を伴うソフトウェアまたはこれを改変したもの(以下「オープンソースソフトウェア」)が含まれる場合があります。オープンソースソフトウェアのご使用は、各権利者の定めるライセンス条件に従っていただくものとします。なお、本契約と各オープンソースライセンスとで矛盾する内容が規定されている場合、矛盾する箇所に限り、該当するオープンソースライセンスの内容が優先して適用されます。

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お客様がアメリカ合衆国政府またはその関連機関である場合の制限

U.S. GOVERNMENT RESTRICTED RIGHTS NOTICE:
The Software is a "commercial item," as that term is defined at 48 C.F.R. 2.101 (Oct 1995), consisting of "commercial computer software" and "commercial computer software documentation," as such terms are used in 48 C.F.R. 12.212 (Sept 1995). Consistent with 48 C.F.R. 12.212 and 48 C.F.R. 227.7202-1 through 227.72024 (June 1995), all U.S. Government End Users shall acquire the Software with only those rights set forth herein.
本条において、"the Software"という語は、本契約における「本ソフトウェア」を意味するものとします。

8. 一般事項

本契約は、日本法（法の抵触に関する原則を除く）の適用を受け、日本法に基づいて解釈されるものとします。また、弊社とお客様との間で問題が生じた場合には、弊社とお客様が誠意をもって協議し、協議しても解決しない場合は、東京地方裁判所を専属管轄裁判所とします。本契約の規定のいずれか、または、ある規定の一部分が管轄権を有する裁判所または行政機関によって不法、無効、執行不可能とみなされた場合や、当該の規定（または規定の一部分）が使用許諾契約全体の基本的性質に合致しないと判断された場合も、残りの規定（該当する規定が含まれる条項の残りの部分も含む）の合法性、妥当性、法的効力は影響を受けません。お客様からの全ての法的通知は書面でなされるものとし、下記に記載の住所まで書留郵便で送付されるものとします。

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