SWR2311P-10G Firmware V2.02.29 (旧バージョン)
重要なお知らせ
- V2.02.27以前からアップデートを実施する場合は、必ず以下をお読みください。
- OpenSSLの以下の脆弱性対応を行いました。
CVE-2023-2650(JPCERT/CC JVNVU#94584169)
ファームウェア更新手順
詳細については「Yamaha LAN Monitorユーザーガイド」最新版とWeb GUIのヘルプを参照してください。
Yamaha LAN Monitor V1.8.6以降の場合
- コンピューターとSWR2311PをLANケーブルで接続する。
SWR2311PのVLAN 1となっているポートに接続してください。 - Yamaha LAN Monitorを起動する。
- LAN Monitor表示を[リスト]に変更する。
- [ファームウェア更新]タブをクリックする。(複数台接続している場合は読み込みに時間がかかる場合がございます)
- ファームウェア更新対象のスイッチを選択する。(複数モデルアップデートも可能です)
- [ファームウェア更新]をクリックする。
- [参照]ボタンをクリックして、ダウンロードして解凍した拡張子.binのファームウェアファイルを選択する。
- [実行]ボタンをクリックする。
Yamaha LAN Monitor V1.8.6より前の場合
- コンピューターとSWR2311PをLANケーブルで接続する。
SWR2311PのVLAN 1となっているポートに接続してください。 - Yamaha LAN Monitorを起動する。
- ツリービューでアップデートするSWR2311Pを選択する。
- 機器詳細ビューの[Web GUI]ボタンをクリックする。
初期設定ではユーザ名は空欄、パスワードは空欄です。
注意)V2.02.27以降からのアップデートを実行する場合は、あらかじめ指定した認証情報を入力してログインしてください。 - [管理]([Management]) → [保守]([Maintenance]) → [ファームウェアの更新]([Update firmware])で「PCからファームウェアを更新」([Update firmware from PC])の[進む]([Next])ボタンをクリックする。
- [ファイル選択]([Select a file])ボタンをクリックして、ダウンロードして解凍した拡張子.binのファームウェアファイルを選択する。
- [確認]([Confirm])ボタンをクリックする。
- [実行]([OK])ボタンをクリックする。
アップデートが完了するとSWR2311Pは自動的に再起動して、使用できる状態になります。
主なアップデート内容
新機能
- L2MSおよびWeb GUIのLANマップで、以下の機器に対応しました。
- SWX2220-18NT
- SWX2220-26NT
- SWX2220P-18NT
- SWX2220P-26NT
- DHCPスヌーピング機能に対応しました。
Web GUIの詳細設定の[Layer2機能]-[DHCPスヌーピング]で、DHCPスヌーピング機能の設定を行うページを追加しました。 - ジャンボフレームをルーティングできるようにしました。
VLANインターフェースのMTU値を設定するコマンドを追加しました。
mtu
Web GUIの詳細設定の[インターフェースの設定]-[VLAN]-[VLANの作成]で、MTUを設定できるようにしました。 - ARPエントリーの保持時間が満了したときに送信するARPリクエストをユニキャストとブロードキャストのどちらで送信するか設定するコマンドを追加しました。
arp-ageing-timeout request - 未知のマルチキャストフレームの処理方法を設定するコマンドをVLANインターフェースモードに追加しました。
l2-unknown-mcast
Web GUIの詳細設定の[マルチキャスト]-[マルチキャスト基本設定]で、未知のマルチキャストフレーム関連の設定をVLANごとに行えるようにしました。 - LLDP自動設定で、ヤマハの特定のDante対応機器が送信するLLDPフレームを本機が受信すると、そのLLDPフレームを受信したポートに対してtlv-select basic-mgmtコマンドが自動的に設定されるようにしました。
- Web GUIのダッシュボードに消費電力情報ガジェットを追加しました。
- Web GUIの管理の[保守]-[統計情報の管理]で、SDカードを挿入していなくても集計データをエクスポートできるようにしました。
- Web GUIの詳細設定の[トラフィック制御]-[QoS]に、Web会議アプリケーション向け最適設定画面を追加しました。
改善点
- ARPエントリーの保持時間が満了したときにARPリクエストを送信してARPエントリーを更新するようにしました。
- リンクアグリゲーションに収容されている物理インターフェースに対して
mac-address-table staticコマンドを設定できないようにしました。
mac-address-table staticコマンドが設定されている物理インターフェースにリンクアグリゲーションを設定したときはmac-address-table static設定を削除するようにしました。 - MAC認証機能で、一部のマルチキャストパケット(IGMP, MLD)を認証トリガーの対象に追加しました。
- ポート認証機能で、論理インターフェース所属の物理ポートにポート認証系のコマンドを設定したときのエラーメッセージを変更しました。
- 以下のグローバルコンフィグレーションモードのコマンドを廃止しました。
2-unknown-mcast forward<ipv4_addr> <vlan_ifname>
no l2-unknown-mcast forward<ipv4_addr> <vlan_ifname>
startup-configに記載されていた場合は、起動時に代替コマンドへ変換されます。
また、以下のマルチキャストフレームの転送設定コマンドをVLANインターフェースモードに追加しました。
l2-mcast flood - IGMP/MLDスヌーピングで、本機の設定と異なるバージョンのクエリーを受信したときのログ出力を廃止しました。
IGMP/MLDスヌーピングの以下のコマンドで、本機の設定と異なるバージョンのクエリーを受信した数を表示するようにしました。
show ip igmp snooping interface
show ipv6 mld snooping interface - 以下のコマンドの実行速度を改善しました。
show inventory
show ddm status
show tech-support - Web GUIのダッシュボードのヘルプのフォーマットを変更しました。
- Web GUIのLANマップで、接続機器のメーカー名を識別するために使用しているOUIファイルを更新しました。
- Web GUIのLANマップの機器一覧ページのエージェント一覧で以下の変更を行いました。
- 最右部にIPアドレスの列を設けIPアドレスを表示するようにしました
- 「CSVで保存」ボタンで得られるCSVファイルにIPアドレスを追加しました
- Web GUIのLANマップの一覧マップでL2MSマネージャーのIPアドレスを表示するようにしました。
- Web GUIの管理の[Dante最適設定]で、VLANインターフェースを選択できるようにしました。指定したVLANインターフェースとそれに属する物理インターフェースにのみに設定されます。また、設定される内容を見直しました。
- Web GUIの管理の[Dante最適設定]-[手動設定]でDante最適設定を行ったとき、指定したVLANインターフェースに対して以下のコマンドが設定されるようにしました。
l2-mcast flood 224.0.1.129
l2-mcast flood 224.0.1.130
l2-mcast flood 224.0.1.131
l2-mcast flood 224.0.1.132
l2-mcast flood 239.254.3.3
ip igmp snooping report-suppression disable
修正した不具合
- ポート認証機能が有効なインターフェースにおいてリンクダウンを伴わない端末の移動が発生すると、ARPエントリーが更新されずその端末宛の通信が行えないバグを修正しました。
- ポート認証機能で、複数のサプリカントからの認証要求が重なったとき、認証に失敗することがあるバグを修正しました。
- ポート認証機能で、RADIUSサーバー側と異なるUDPポート番号を使用しているとき、ポート認証機能が動作しなくなることがあるバグを修正しました。
- SDカードブート自動適用が動作しないバグを修正しました。
- MLDスヌーピングで、マルチキャストグループアドレスの登録情報が正しく削除されず、不要となったストリームが転送され続けるバグを修正しました。
- システム全体の未知のマルチキャストフレーム処理の設定が正しく反映されないことがあるバグを修正しました。
- no ip addressコマンドを実行するとき、不適切なエラーメッセージが表示されることがあるバグを修正しました。
- MLDスヌーピングで、マルチキャストルーターの接続先を設定するとき、不適切なインターフェースを設定してもエラーにならないバグを修正しました。
- reloadコマンド実行時に、稀に起動履歴が正しく保存されないことがあるバグを修正しました。
- ループ検出状態のままループ検出機能(システム全体)を無効にするとエラーログが出力されるバグを修正しました。
- 最大物理ポート番号でループ検出(shutdown)したとき、show errdisableコマンドを実行すると不要なVLANインターフェースの情報が表示されるバグを修正しました。
- Web GUIのダッシュボードで、以下のガジェットの英文の誤記を修正しました。
- トラフィック情報ガジェット
- リソース情報ガジェット(グラフ)
- Web GUIのLANマップの履歴で、ファン復旧時に表示される英文のメッセージが正しく表示されないバグを修正しました。
- LANマップの一覧マップで、印刷画面のレイアウトが正常に表示されないバグを修正しました。
- LANマップの機器一覧の端末一覧画面で、検出したエージェントが消失端末として表示されることがあるバグを修正しました。
- LANマップの端末管理機能が有効なとき、接続機器ビューの取得日時が本来の時刻より1秒進んだ値で表示されることがあるバグを修正しました。
- Web GUIのダッシュボードのヘルプページで、警告表示の一覧表に、L2MSマネージャーが重複したときの警告についての項目が表示されないバグを修正しました。
- Web GUIのLANマップのヘルプページで、通知履歴の一覧表にファン復旧のメッセージが表示されないバグを修正しました。
- Web GUIのヘルプページで、バックスラッシュと\マークが混在しているバグを修正しました。
- Web GUIのヘルプページの管理の[統計情報の管理]で、[集計データのバックアップ設定]-[入力内容の確認]の説明文のボタン名と実際のボタン名が一致しないバグを修正しました。
- Web GUIの表示上のバグを修正しました。
ライセンス合意とファイルのダウンロード
ヤマハ株式会社(以下「弊社」)では本ソフトウェアのお客様によるご使用およびお客様へのアフターサービスについて、ソフトウェア使用許諾契約(以下「使用許諾契約」)を設けさせていただいており、お客様が下記条項にご同意いただいた場合にのみご使用いただけます。
お客様が本ソフトウェアをダウンロード、インストール、コピー等された場合、またはインストールされた本ソフトウェアを使用された場合には使用許諾契約に同意されたものとしますので、必ず下記の条項を充分お読みください。ご同意いただけない場合は、ダウンロード、インストール、コピー等を中止するか、インストールしたファイルを削除してください。
1. 著作権および使用許諾
弊社はお客様に対し、使用許諾契約に基づいて配布されるプログラム、データファイル及び今後お客様に一定の条件付きで配布され得るそれらのバージョンアップ(以下「本ソフトウェア」)を、お客様ご自身が所有または管理するコンピュータ、楽器または機器においてのみ使用する権利を許諾します。これらの本ソフトウェアが記録される記録メディアや、本ソフトウェアの使用から得られるデータの所有権はお客様にありますが、本ソフトウェア自体の権利及びその著作権は、弊社およびライセンサーが有します。
2. 使用制限
お客様は、本ソフトウェアの利用にあたり、以下の行為を行なってはなりません。
- 本ソフトウェアを逆コンパイル、逆アセンブル、リバース・エンジニアリング、またはその他の方法により、人間が感得できる形にすること(ただし、法律により明示的に許可されている場合を除く)。
- 本ソフトウェアの全体または一部を複製、修正、改変、賃貸、リース、転売、頒布または本ソフトウェアの内容に基づいて二次的著作物をつくること。
- 本ソフトウェアをネットワークを通して別のコンピュータに伝送すること。
- 本ソフトウェアを利用して、違法なデータや公序良俗に反するデータを配信すること。
- 弊社の許可無く本ソフトウェアの利用を前提としたサービスを立ち上げること。
- 正当な保有者から許可を得ている場合またはその他の法的な権限を有する場合を除いて、著作権その他の財産的権利により保護された物の権利侵害となる様態にて本ソフトウェアを利用すること。
- 本ソフトウェアにより使用または入手できる著作権曲について、商業的な目的で使用すること、著作者の許可無く複製、転送または配信したり、不特定多数にむけて再生および演奏すること、入手できるデータの暗号を権利者の許可なく解除したり、電子すかしを改編したりすること。
3. 終了
使用許諾契約はお客様が本ソフトウェアをお受け取りになった日に発効します。本契約は、お客様が著作権法または本契約に定める使用条件の条項に一つでも違反されたときは、弊社からの終了通知がなくても自動的に終了するものとします。その場合には、ただちに本ソフトウェアの使用を中止し、その複製および付帯文書をすべて廃棄しなければなりません。
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本ソフトウェアが所定の機能を発揮しない場合等には、お客様は、本ソフトウェアを再ダウンロードまたは再インストールすることができます。弊社はそれ以外の保証はいたしません。
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5. 責任の制限
弊社の責任は使用許諾契約で定める許諾を供与することのみに限定されるものとします。弊社は、本ソフトウェアの使用、またはそれを使用できなかったことにより生じた直接的、派生的、付随的または間接的損害(データの破損、営業上の利益の損失、業務の中断、営業情報の損失などによる損害を含む)については、通常もしくは特別の損害に拘わらず、たとえそのような損害の発生や第三者からの賠償請求の可能性があることについて予め知らされた場合でも、一切責任を負いません。
6. オープンソースソフトウェア
本ソフトウェアには、オープンソースライセンス(GNU General Public License、Lesser General Public License を含むが、これに限定されない)を伴うソフトウェアまたはこれを改変したもの(以下「オープンソースソフトウェア」)が含まれる場合があります。オープンソースソフトウェアのご使用は、各権利者の定めるライセンス条件に従っていただくものとします。なお、本契約と各オープンソースライセンスとで矛盾する内容が規定されている場合、矛盾する箇所に限り、該当するオープンソースライセンスの内容が優先して適用されます。
7. 第三者のソフトウェアおよびサービス
弊社は、本ソフトウェアとともに、第三者のプログラム、サービス、データファイルおよび関連文書(以下「第三者ソフトウェア」)を提供する場合があります。弊社が第三者ソフトウェアであることを示した場合、お客様はその第三者ソフトウェアに付随する契約条項に拘束され、第三者ソフトウェアの提供者が全ての保証その他の責任を負うことを理解し同意するものとします。弊社は第三者ソフトウェアに関する一切の責任を負いません。弊社は、第三者ソフトウェアの商品性、および特定目的に対する適合性の保証その他一切の保証を、明示であると黙示であるとを問わず、一切いたしません。第三者ソフトウェアの使用もしくは機能から生じるすべての危険は、お客様が負担しなければなりません。弊社は、第三者ソフトウェアに関しての操作方法、瑕疵その他に関してアフターサービスを提供するものではありません。弊社は、第三者ソフ卜ウェアの使用、またはそれを使用できなかったことにより生じた直接的、派生的、付随的または間接的損害(データの破損、営業上の利益の損失、業務の中断、営業情報の損失などによる損害を含む)については、通常もしくは特別の損害に拘わらず、たとえそのような損害の発生があることについて予め知らされた場合でも、一切責任を負いません。
お客様がアメリカ合衆国政府またはその関連機関である場合の制限
U.S. GOVERNMENT RESTRICTED RIGHTS NOTICE:
The Software is a "commercial item," as that term is defined at 48 C.F.R. 2.101 (Oct 1995), consisting of "commercial computer software" and "commercial computer software documentation," as such terms are used in 48 C.F.R. 12.212 (Sept 1995). Consistent with 48 C.F.R. 12.212 and 48 C.F.R. 227.7202-1 through 227.72024 (June 1995), all U.S. Government End Users shall acquire the Software with only those rights set forth herein.
本条において、"the Software"という語は、本契約における「本ソフトウェア」を意味するものとします。
8. 一般事項
本契約は、日本法(法の抵触に関する原則を除く)の適用を受け、日本法に基づいて解釈されるものとします。また、弊社とお客様との間で問題が生じた場合には、弊社とお客様が誠意をもって協議し、協議しても解決しない場合は、東京地方裁判所を専属管轄裁判所とします。本契約の規定のいずれか、または、ある規定の一部分が管轄権を有する裁判所または行政機関によって不法、無効、執行不可能とみなされた場合や、当該の規定(または規定の一部分)が使用許諾契約全体の基本的性質に合致しないと判断された場合も、残りの規定(該当する規定が含まれる条項の残りの部分も含む)の合法性、妥当性、法的効力は影響を受けません。お客様からの全ての法的通知は書面でなされるものとし、下記に記載の住所まで書留郵便で送付されるものとします。
〒430-8650 静岡県浜松市中区中沢町10-1 ヤマハ株式会社
9. 完全合意
本契約の契約条件は、お客様と弊社の間の完全な合意から成るもので、この件に関する従前のすべての認識や合意に取って代わるものとします。
10. 契約の変更
弊社は、独自の判断で本契約を変更することができます。変更後の契約の効力は、変更後の契約に対してお客様が同意、または変更日以降、本ソフトウェアを使用したときから発生するものとします。
最終更新日:2020年1月28日